結論：ピースボートのキャンセル料と手続きの全体像
ピースボートの世界一周クルーズを申し込んだものの、やむを得ずキャンセルが必要になった場合、まず知っておくべきは「キャンセル料は旅行開始日までの日数によって変わる」という点です。
旅行開始日の前日から起算して、開始日に近づくほど取消料率は高くなります。一般的には旅行代金の50%〜100%が取消料として発生し、旅行開始後または無連絡不参加の場合は100%となります。契約内容によって異なる場合があるため、申込時の契約書を必ず確認してください。
キャンセル手続きは、申込をした営業所への連絡が必須です。オンラインでのキャンセル手続きはできません。営業日・営業時間内に電話または訪問で解除のお申し出をする必要があります。
返金については、原則として解除の翌日から7日以内に払い戻しが実行されますが、過去の事例では翌月の一括返金となる場合もあります。また、航空券など関連予約のリファンド処理には別途時間がかかることがあるため、即時返金は期待できません。
キャンセルを決断したら、少しでも早く行動することが重要です。時間が経つほど取消料率は上がり、返金額が減少します。
まず最初にやること3つ
キャンセルを決めたら、すぐに以下の3つのアクションを取りましょう。
①申込営業所へ連絡（営業日・営業時間内）
キャンセルの意思を伝えるには、申込時に利用した営業所に連絡する必要があります。営業所の連絡先と営業時間を確認し、営業日・営業時間内に電話または訪問で連絡してください。解除期日は「営業所が受理した日時」が基準となるため、営業時間外に連絡した場合は翌営業日扱いになり、取消料率が変わる可能性があります。
②旅行開始日までの日数を確認（キャンセル料率が変わる）
取消料は旅行開始日の前日から起算して計算されます。開始日までの日数によって取消料率が異なるため、現在の日付と旅行開始日を確認し、どの程度の取消料が発生するのかを把握しましょう。契約書に記載された取消料の規定を見直すことをお勧めします。
③オプショナルツアーの有無を確認（別途キャンセル手続きが必要な場合あり）
クルーズ本体のキャンセルとは別に、オプショナルツアーを申し込んでいる場合は別途キャンセル手続きが必要です。各ツアーごとに取消料が設定されており、キャンセルチャージが発生するタイミングも異なります。オプショナルツアーの申込状況を確認し、必要に応じて手続きを進めてください。
返金までにかかる時間の目安
返金時期については、期待値を正しく設定しておくことが重要です。多くの人が「すぐに返金される」と思いがちですが、実際には時間がかかる場合があります。
原則：解除の翌日から7日以内
旅行業法に基づき、旅行契約の解除後、払い戻しは解除の翌日から起算して7日以内に実行されることが原則とされています。
実際：翌月一括返金になる場合もある
過去の事例では、ピースボートの代金はキャンセル後に翌月の一括返金となる場合があります。7日以内という原則はあるものの、実務上は翌月の振込日に一括で返金されることもあるため、1ヶ月程度の余裕を見ておくと安心です。
航空券等の関連予約は別途リファンド処理が必要
航空券やホテルなどの関連予約を同時に申し込んでいた場合、これらのリファンド処理には別途時間がかかることがあります。各サプライヤーの返金ポリシーに従って処理されるため、クルーズ本体の返金とは別に時間がかかる可能性があります。
即時返金されないことを前提に計画を立てる
返金を当てにして別の支払いを計画している場合は注意が必要です。返金までに1ヶ月以上かかることもあるため、資金計画は慎重に立てましょう。
ピースボートの世界一周クルーズは、人生で一度は体験してみたい夢の旅です。もしキャンセルではなく延期や日程変更が可能であれば、そちらも検討してみる価値があるかもしれません。
ステップ別のキャンセル手順
ここからは、キャンセル手続きの具体的な流れを時系列で説明します。手順を正しく理解し、スムーズに手続きを進めましょう。
Step1 事前準備（確認すべきこと）
営業所に連絡する前に、以下の情報を手元に準備しておくとスムーズです。
申込時の営業所情報（連絡先・営業時間）
申込時に受け取った書類や契約書に、営業所の連絡先と営業時間が記載されています。電話番号、住所、営業日（平日のみか、土日も対応しているか）、営業時間帯を確認しましょう。
旅行契約書・申込書類の確認
旅行契約書には、取消料の規定や返金に関する条項が記載されています。キャンセル前に一度目を通し、どのような条件で取消料が発生するのか、返金の方法や時期についてどう規定されているのかを確認しておきましょう。
旅行開始日の確認（キャンセル料計算の基準）
取消料は旅行開始日を基準に計算されます。旅行開始日がいつなのか、そこから逆算して現在が「何日前」に該当するのかを確認してください。これにより、発生する取消料の概算を把握できます。
オプショナルツアーの申込状況
オプショナルツアーを申し込んでいる場合は、そのリストを確認しておきましょう。クルーズ出発前のキャンセルは営業所、出発後は船内レセプションでの手続きとなるため、どのタイミングでキャンセルするかによって手続き先が変わります。
Step2 営業所への連絡とキャンセル申出
準備が整ったら、営業所に連絡してキャンセルの申し出をします。
営業所の営業日・営業時間内に連絡する重要性
旅行契約の解除期日は、お客様が営業所の営業日・営業時間内に解除のお申し出をしたときが基準となります。つまり、営業時間外に留守番電話にメッセージを残した場合や、休業日に連絡した場合は、翌営業日扱いとなる可能性があります。これにより取消料率が変わることがあるため、必ず営業時間内に連絡しましょう。
解除期日は「営業所が受理した日時」が基準
解除のお申し出は、営業所が正式に受理した日時が基準となります。電話で連絡する場合は、担当者に「本日付でキャンセルの受理」と確認を取ることが重要です。
電話または訪問で申し出る
営業所への連絡方法は、電話または直接訪問が一般的です。メールやオンラインフォームでのキャンセル手続きは受け付けていない場合が多いため、まずは電話で連絡することをお勧めします。
取消料の説明を受ける
キャンセルの申し出をすると、営業所から取消料の金額や返金方法について説明があります。この段階で、返金額や返金時期、返金方法（振込先口座の確認など）について詳しく確認しましょう。
Step3 返金手続きと確認
キャンセルの申し出が受理されたら、返金手続きが進みます。
解除の翌日から7日以内が原則
旅行業法の規定により、解除の翌日から起算して7日以内に払い戻しが実行されることが原則です。ただし、これはあくまで原則であり、実際の返金時期は次のような要因で変わることがあります。
実際は翌月一括返金になる場合もある
過去の事例では、ピースボートの返金処理が翌月の振込日に一括で行われる場合があります。この場合、解除から1ヶ月程度かかることもあるため、返金時期について営業所に確認しておくと安心です。
航空券等の関連予約は別途処理
航空券やホテルなどの関連予約を同時に申し込んでいた場合、これらの返金処理は各サプライヤーが行うため、クルーズ本体の返金とは別に時間がかかります。航空会社やホテルの返金ポリシーを確認し、必要に応じて直接問い合わせることもあります。
返金確認の方法（振込先・タイミング）
返金は、申込時に登録した口座に振り込まれることが一般的です。振込先口座に間違いがないか確認し、返金予定日を過ぎても入金がない場合は営業所に問い合わせましょう。
よくある詰まりポイントと回避策
キャンセル手続きでは、いくつかの「詰まりポイント」があります。事前に知っておくことで、トラブルを回避できます。
取消料の計算で間違えやすいポイント
取消料の計算方法については、誤解が生じやすいポイントがいくつかあります。
旅行開始日の「前日から起算」の意味
取消料は「旅行開始日の前日から起算」して計算されます。例えば、旅行開始日が4月1日の場合、3月31日が「前日」となり、そこから逆算して「〇日前」が決まります。この「前日」を基準にした計算を間違えると、取消料率の見積もりが狂うため注意が必要です。
開始日までの日数でパーセンテージが変わる（50%〜100%）
取消料率は、旅行開始日までの日数によって段階的に変わります。例えば、開始日の30日前までは一定の取消料、20日前からはさらに高い取消料、といった具合です。契約書に記載された取消料の規定を確認し、現在がどの段階に該当するのかを把握しましょう。
旅行開始後または無連絡不参加は100%
旅行開始日を過ぎてからのキャンセルや、連絡なしで旅行に参加しなかった場合は、取消料は100%となります。つまり、全額が取消料として徴収され、返金はありません。やむを得ずキャンセルする場合は、必ず旅行開始日前に連絡することが重要です。
契約内容によって取消料が異なる場合がある
申込時の契約内容や割引適用の有無によって、取消料の規定が異なることがあります。早期割引や特別プランで申し込んだ場合は、通常とは異なる取消料規定が適用されることもあるため、契約書を必ず確認してください。
返金が遅れるケースと対処法
返金が予定より遅れる場合、その原因と対処法を知っておくことが重要です。
航空券等の関連予約のリファンド処理に時間がかかる
航空券やホテルなどの関連予約は、各サプライヤーがリファンド処理を行うため、クルーズ本体の返金とは別に時間がかかります。特に海外の航空会社やホテルの場合、返金処理に数週間から数ヶ月かかることもあります。
翌月一括返金の場合は1ヶ月以上かかることもある
過去の事例では、ピースボートの返金処理が翌月の振込日に一括で行われることがあり、その場合は解除から1ヶ月以上かかることもあります。返金時期について営業所に確認し、予定を把握しておきましょう。
長期間返金されない場合の連絡先・相談窓口
返金予定日を過ぎても入金がない場合は、まず営業所に問い合わせてください。営業所での対応が不十分な場合は、消費生活センターや旅行業協会などの相談窓口を利用することもできます。
過去の事例紹介（実際の返金期間）
過去の事例では、キャンセル後に翌月一括返金となり、約1ヶ月で返金された例や、航空券のリファンド処理に数ヶ月かかった例があります。返金時期については個別のケースで異なるため、営業所に具体的な時期を確認することをお勧めします。
事前に確認しておきたいこと
キャンセルを決断する前に、以下の点を確認しておくと、より良い判断ができる可能性があります。
キャンセル以外の選択肢として、日程変更や延期が可能な場合もあります。契約内容によっては、一定の手数料で日程変更ができることもあるため、営業所に確認してみましょう。また、第三者への譲渡が可能かどうかも確認する価値があります。
保険についても確認が必要です。旅行保険やキャンセル保険に加入している場合は、補償対象となる可能性があります。特に、病気や怪我、家族の不幸などやむを得ない理由でのキャンセルは、保険が適用されることがあります。
また、不可抗力（天災、戦争、感染症など）による中止の場合は、キャンセル料が発生しないか減額されることがあります。契約書や保険内容を確認し、該当する場合は営業所に相談してみましょう。
期待しがちな点（実際はこうなる）
キャンセル手続きについては、いくつかの誤解が生じやすいポイントがあります。
「すぐに全額返金される」と思いがちだが、取消料が発生する
多くの人が「キャンセルすればすぐに全額返金される」と思いがちですが、実際には旅行開始日までの日数に応じて取消料が発生します。返金されるのは、支払った旅行代金から取消料を差し引いた金額です。
「オンラインでキャンセルできる」と思いがちだが、営業所への連絡が必須
最近ではオンラインで予約や変更ができるサービスが増えていますが、ピースボートのキャンセルについては、営業所への電話または訪問が必須です。オンラインフォームやメールでのキャンセル手続きは受け付けていません。
「7日以内に返金される」と思いがちだが、翌月一括の場合もある
旅行業法では解除の翌日から7日以内の払い戻しが原則とされていますが、実際には翌月の振込日に一括返金となる場合もあります。返金時期については、営業所に具体的に確認することをお勧めします。
「航空券も同時に返金される」と思いがちだが、別途リファンド処理が必要
航空券やホテルなどの関連予約は、各サプライヤーが返金処理を行うため、クルーズ本体の返金とは別に時間がかかります。すべてが同時に返金されるわけではない点に注意が必要です。
オプショナルツアーのキャンセルで変わる点
オプショナルツアーのキャンセルは、クルーズ本体のキャンセルとは手続きが異なります。
クルーズ出発前：営業所に連絡
クルーズ出発前にオプショナルツアーをキャンセルする場合は、営業所に連絡してください。クルーズ本体と同時にキャンセルする場合は、一緒に手続きを進めることができます。
クルーズ出発後：船内レセプションで手続き
クルーズがすでに出発している場合は、船内のレセプションでオプショナルツアーのキャンセル手続きが可能です。寄港地に到着する前にキャンセルすることで、取消料を抑えられる場合もあります。
各ツアーで取消料が異なる
オプショナルツアーは、各ツアーごとに取消料が設定されています。ツアーの内容や催行日までの期間によって取消料率が異なるため、個別に確認が必要です。
キャンセルチャージ発生タイミングの確認が必要
オプショナルツアーのキャンセルチャージが発生するタイミングは、各ツアーで異なります。催行日の何日前からキャンセルチャージが発生するのかを確認し、できるだけ早めにキャンセルの判断をすることで、取消料を抑えられる可能性があります。
キャンセルすべきか迷っている人へ
キャンセルするかどうか迷っている場合は、以下の点を考慮して判断することをお勧めします。
キャンセル料と参加を天秤にかける判断基準
キャンセル料として支払う金額と、実際に旅行に参加した場合に得られる体験を天秤にかけて考えてみましょう。取消料が50%以上になる場合、半額以上を支払っても旅行をキャンセルする価値があるかどうかを冷静に判断することが重要です。
日程変更や延期の可能性
キャンセルではなく、日程変更や延期が可能な場合もあります。契約内容によっては、一定の手数料で別の航海に変更できることもあるため、営業所に相談してみましょう。
第三者への譲渡の可否
契約によっては、第三者への譲渡が可能な場合もあります。家族や友人で代わりに参加できる人がいれば、譲渡という選択肢も検討する価値があります。営業所に譲渡の可否と手続き方法を確認してみましょう。
早期決断の重要性（取消料率が時間とともに上がる）
キャンセルを迷っているうちに時間が経つと、取消料率はどんどん上がります。旅行開始日に近づくほど取消料は高くなるため、キャンセルを決断するなら早めの行動が重要です。
まとめ：キャンセルを決めたら今日すぐやること
ピースボートのキャンセルを決断したら、以下のアクションを今日中に実行しましょう。
①旅行開始日までの日数を確認
契約書で旅行開始日を確認し、現在が「何日前」に該当するのかを把握してください。これにより、発生する取消料の概算がわかります。
②申込営業所の連絡先・営業時間を確認
申込時の書類から、営業所の連絡先と営業時間を確認しましょう。営業日・営業時間を把握し、その時間内に連絡できるよう準備してください。
③営業時間内に電話または訪問でキャンセル申出
営業時間内に営業所に連絡し、キャンセルの申し出をしてください。解除期日は営業所が受理した日時が基準となるため、必ず営業時間内に連絡することが重要です。
④取消料の説明を受け、返金時期を確認
キャンセルの申し出をすると、営業所から取消料の金額や返金方法について説明があります。返金額、返金時期、返金方法について詳しく確認し、不明点があればその場で質問しましょう。
⑤オプショナルツアーの有無を確認し、必要なら別途手続き
オプショナルツアーを申し込んでいる場合は、別途キャンセル手続きが必要です。営業所に確認し、必要な手続きを進めてください。
行動を先延ばしにすると取消料率が上がる
キャンセルを決断したら、行動を先延ばしにせずすぐに営業所に連絡しましょう。時間が経つほど取消料率は上がり、返金額は減少します。
もしキャンセルではなく、別の航海への変更や延期が可能であれば、そちらも検討してみる価値があります。ピースボートの世界一周クルーズは、人生で一度は体験してみたい貴重な機会です。
よくある質問
ピースボートのキャンセル料はいくらですか？
旅行開始日の前日から起算して、開始日までの日数によって変わります。一般的には旅行代金の50%〜100%が取消料として発生します。旅行開始後または無連絡不参加の場合は100%です。契約内容によって異なる場合があるため、申込時の契約書を確認してください。早めにキャンセルの決断をすることで、取消料を抑えることができます。
ピースボートのキャンセル手続きはどこでできますか？
申込をした営業所に連絡してください。営業日・営業時間内に電話または訪問で解除のお申し出をする必要があります。オンラインでのキャンセル手続きはできません。解除期日は営業所が受理した日時が基準となるため、必ず営業時間内に連絡することが重要です。
キャンセル後、返金までどのくらいかかりますか？
原則として、解除の翌日から7日以内に払い戻しが実行されます。ただし、過去の事例では翌月の一括返金となる場合もあります。また、航空券など関連予約のリファンド処理には別途時間がかかることがあるため、即時返金は期待できません。返金時期については営業所に具体的に確認することをお勧めします。
オプショナルツアーだけキャンセルすることはできますか？
はい、可能です。クルーズ出発前は営業所に連絡、出発後は船内のレセプションで手続きできます。ただし、各ツアーごとに取消料が設定されており、キャンセルチャージが発生するタイミングも異なるため、事前に確認が必要です。ピースボートの世界一周クルーズでは様々なオプショナルツアーが用意されているため、不要なものは早めにキャンセルすることで取消料を抑えられます。
キャンセル料が発生しないケースはありますか？
契約内容や状況によっては、不可抗力（天災、戦争、感染症など）による中止の場合、キャンセル料が発生しないか減額されることがあります。また、旅行保険やキャンセル保険に加入している場合は補償対象となる可能性があります。詳細は契約書や保険内容を確認してください。やむを得ない事情でキャンセルする場合は、営業所に相談することをお勧めします。