旅館での食中毒とは｜発生状況と原因
旅館や宿泊施設での食事は旅の楽しみの一つですが、食中毒のリスクが完全にゼロとは言えません。厚生労働省によると、2024年の食中毒発生件数は1,037件、患者数は14,229人で、コロナ前の2019年水準まで増加しています。
この記事では、旅館での食中毒リスクと予防策、発生時の対処法を、厚生労働省や山口県の公式情報を元に解説します。
安心して旅館を利用するための知識を身につけ、万が一の際にも適切な対応ができるようになります。
この記事のポイント
- 2024年の食中毒は1,037件発生し、旅館・飲食施設ではノロウイルス・カンピロバクターが主な原因
- 細菌性食中毒は夏季（5〜9月）、ノロウイルスは冬季（12〜3月）にリスクが高まる
- 衛生管理の確認ポイントはHACCP導入・加熱調理徹底・口コミでの評価
- 症状が出たら旅館スタッフへ連絡し、医療機関で診察を受ける
- 旅館事業者は旅館賠償責任保険・食中毒見舞金特約で損害に備える
(1) 2024年の食中毒発生状況
厚生労働省の統計資料によると、2024年の食中毒発生件数は1,037件、患者数は14,229人でした。コロナ禍で減少していた食中毒が、再び増加に転じています。
原因物質別では以下のような傾向があります。
| 原因物質 | 特徴 | 主な発生時期 |
|---|---|---|
| ノロウイルス | 感染力が強く、少量でも発症 | 冬季（12〜3月） |
| カンピロバクター | 生肉・加熱不足の鶏肉が原因 | 通年 |
| アニサキス | 生魚（刺身）に寄生 | 通年 |
（出典: 厚生労働省「食中毒統計資料」）
(2) 旅館・飲食施設で多い原因
旅館や宿泊施設での食中毒は、以下のような原因で発生する場合があります。
- 加熱不足: 中心温度75℃1分以上の加熱が不十分な場合、細菌・ウイルスが残存
- 調理器具の不十分な消毒: まな板・包丁の洗浄・消毒が不十分で交差汚染
- 従業員の健康管理不足: 調理従事者がノロウイルスに感染していた
- 食材の温度管理不良: 冷蔵・冷凍庫の温度が適切でなく、細菌が増殖
2025年9月には山口市の旅館でノロウイルスによる食中毒が発生し、8人中7人が発症、営業停止処分となった事例もあります。
(3) 季節ごとのリスク（細菌性・ノロウイルス）
食中毒のリスクは季節により異なります。
夏季（5〜9月）の細菌性食中毒:
- 高温多湿で細菌が増殖しやすい
- カンピロバクター、O157、サルモネラ菌等が主な原因
- 生肉・加熱不足の食材に注意
冬季（12〜3月）のノロウイルス食中毒:
- 感染力が非常に強く、少量のウイルスで発症
- 二枚貝（牡蠣等）や調理従事者からの感染が多い
- 90℃90秒以上の加熱で予防可能
食中毒の主な原因物質と症状
食中毒の原因物質により、症状や潜伏期間が異なります。以下に代表的な原因物質と症状を解説します。
(1) ノロウイルス（冬季に多発）
特徴:
- 冬季（12〜3月）に多発するウイルス性食中毒
- 感染力が非常に強く、10〜100個のウイルスで発症
- 二枚貝（牡蠣等）や調理従事者からの感染が多い
症状:
- 嘔吐、下痢、腹痛、発熱（37〜38℃）
- 潜伏期間: 12〜48時間
- 通常1〜2日で回復するが、高齢者・乳幼児は重症化リスクあり
予防法:
- 二枚貝は中心温度90℃90秒以上の加熱
- 調理器具の次亜塩素酸ナトリウム消毒
- 調理従事者の健康管理徹底
(2) カンピロバクター・O157等の細菌
カンピロバクター:
- 生肉・加熱不足の鶏肉が主な原因
- 潜伏期間: 2〜7日（長いため原因特定が困難）
- 症状: 下痢、腹痛、発熱、吐き気
O157（腸管出血性大腸菌）:
- 牛肉・野菜（生食）が主な原因
- 潜伏期間: 3〜5日
- 症状: 激しい腹痛、水様性下痢、血便
- 重症化すると溶血性尿毒症症候群（HUS）を発症
予防法:
- 中心温度75℃1分以上の加熱
- 生肉と他の食材の調理器具を分ける
- 野菜は流水でしっかり洗浄
(3) アニサキス（生魚）
特徴:
- 生魚（刺身・寿司）に寄生する寄生虫
- 冷凍・加熱で死滅するが、生食ではリスクあり
症状:
- 激しい腹痛、吐き気、嘔吐
- 潜伏期間: 数時間〜十数時間
- 胃カメラでアニサキスを除去する治療が必要
予防法:
- マイナス20℃で24時間以上冷凍
- 60℃1分以上の加熱
- 新鮮な魚を選び、内臓は速やかに除去
(4) 症状の特徴と潜伏期間
原因物質により潜伏期間が異なるため、発症時期から原因を推測できます。
| 原因物質 | 潜伏期間 | 主な症状 |
|---|---|---|
| ノロウイルス | 12〜48時間 | 嘔吐、下痢、発熱 |
| カンピロバクター | 2〜7日 | 下痢、腹痛、発熱 |
| O157 | 3〜5日 | 激しい腹痛、血便 |
| アニサキス | 数時間〜十数時間 | 激しい腹痛、嘔吐 |
（出典: 厚生労働省「食中毒」）
旅館選びで確認すべき衛生管理のポイント
旅館を選ぶ際、衛生管理の状況を確認することで、食中毒のリスクを下げることができます。
(1) HACCP導入の有無
HACCPとは:
- 食品の製造・加工工程における衛生管理手法
- 2021年6月から原則すべての食品事業者に義務化
- 危害要因（細菌・ウイルス等）を特定し、重要管理点で監視
確認方法:
- 旅館の公式サイトで「HACCP導入」の記載があるか
- 宿泊予約サイトの施設紹介欄で衛生管理の取り組みを確認
(2) 食材の鮮度管理と加熱調理
チェックポイント:
- 食材の産地・仕入先を公開しているか
- 加熱調理を基本としているか（生食は限定的か）
- 提供直前の調理を徹底しているか
口コミでの確認:
- 「料理が冷めていた」という口コミが多い場合、温度管理に課題あり
- 「新鮮な食材」「温かい料理」という評価が多い施設を選ぶ
(3) 調理場の清潔さと従業員教育
確認方法:
- オープンキッチン形式の施設は、調理場の清潔さを直接確認可能
- スタッフの身だしなみ（調理服・帽子・手袋の着用）を観察
従業員教育の重要性:
- 食中毒予防の3原則（「つけない」「増やさない」「やっつける」）の徹底
- 定期的な衛生講習・健康チェックの実施
(4) 口コミ・評判での衛生面のチェック
口コミで注目すべきポイント:
- 「食事でお腹を壊した」という報告がないか
- 「清潔感がない」「従業員の対応が雑」という評価が多くないか
- 「衛生管理が行き届いている」という評価があるか
複数の情報源を確認:
- 宿泊予約サイト（じゃらん、楽天トラベル等）の口コミ
- SNS・Google口コミでの評判
- 保健所の行政処分情報（公開されている場合）
宿泊中に食中毒の症状が出た場合の対処法
旅館での宿泊中に嘔吐・下痢・腹痛等の症状が出た場合、以下の手順で対応してください。
(1) すぐに旅館スタッフへ連絡
まずやること:
- 旅館のフロント・スタッフに症状を伝える
- 同じ食事をした同行者にも症状があるか確認
- 食事の内容・時間を記録しておく
旅館側の対応:
- 他の宿泊者にも同様の症状がないか確認
- 必要に応じて医療機関への案内・救急搬送の手配
(2) 医療機関での診察を受ける
受診の目安:
- 激しい嘔吐・下痢が続く
- 血便が出る
- 高熱（38℃以上）が続く
- 脱水症状（めまい、意識がもうろう）がある
診察時に伝えること:
- いつ、どこで、何を食べたか
- 症状が出始めた時間
- 同行者の症状の有無
検査の重要性:
- 便検査で原因物質（ノロウイルス、カンピロバクター等）を特定
- 原因特定により、旅館への損害賠償請求がスムーズに
(3) 保健所への届出（集団発生の疑いがある場合）
届出が必要なケース:
- 同じ食事をした複数人が同時期に発症
- 旅館側が適切な対応を取らない
- 症状が重篤で、他の宿泊者への影響が懸念される
保健所の対応:
- 旅館への立ち入り調査
- 食材・調理器具の検査
- 原因特定後、営業停止等の行政処分
(4) 損害賠償請求の手順
請求できる項目:
- 医療費（診察料、検査費、薬代）
- 休業補償（仕事を休んだ分の収入減）
- 慰謝料（精神的苦痛に対する補償）
- 旅行費用の一部返金（宿泊費、食事代）
請求の流れ:
- 医療機関で診断書・領収書を取得
- 旅館に対して書面で損害賠償請求
- 旅館が加入する旅館賠償責任保険から支払い
- 合意に至らない場合、消費者センター・弁護士に相談
旅館事業者向け：食中毒予防と保険による備え
旅館事業者は、食中毒の予防と万が一の際の備えを徹底する必要があります。
(1) 食中毒予防の3原則
厚生労働省が推奨する食中毒予防の3原則は以下の通りです。
つけない（清潔・洗浄）:
- 調理前の手洗い徹底（30秒以上、石鹸使用）
- 調理器具の洗浄・消毒（まな板・包丁は用途別に分ける）
- 従業員の健康管理（ノロウイルス等の感染者は調理に従事しない）
増やさない（迅速・冷却）:
- 食材は冷蔵（10℃以下）・冷凍（マイナス15℃以下）で保存
- 加熱後の食材は30分以内に中心温度20℃まで冷却
- 調理後は速やかに提供（2時間以内）
やっつける（加熱・殺菌）:
- 中心温度75℃1分以上の加熱（ノロウイルスは90℃90秒）
- 調理器具は80℃以上の熱湯または次亜塩素酸ナトリウムで消毒
(2) 営業停止処分のリスク
食中毒が発生した場合、保健所による行政処分が行われます。
行政処分の種類:
- 営業停止処分: 数日〜1週間程度（一般的）
- 営業禁止: 期間の定めなし（重大な違反の場合）
- 営業許可取り消し: 再度営業するには新規申請が必要
影響:
- 営業停止期間中の売上損失
- 風評被害による予約キャンセル
- 従業員の休業手当支払い
(3) 旅館賠償責任保険と食中毒見舞金特約
旅館賠償責任保険:
- 食中毒による損害賠償をカバーする保険
- 被害者への医療費・慰謝料・休業補償を補償
- 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会が推奨
食中毒見舞金特約:
- 食中毒発生時に見舞金が支払われる
- 営業停止中の損失を一部補填
休業補償特約:
- 営業停止期間中の売上損失を補償
- 従業員の休業手当・固定費（家賃・光熱費等）をカバー
保険料の目安:
- 年間保険料は施設の規模・売上により異なる
- 詳細は各保険会社へ確認
まとめ：安心して旅館を利用するために
旅館での食中毒は、適切な衛生管理により予防可能です。HACCP導入施設や、加熱調理を徹底している施設を選ぶことで、リスクを下げることができます。万が一症状が出た場合は、旅館スタッフへ連絡し、医療機関で診察を受けることが重要です。
旅館事業者は食中毒予防の3原則を徹底し、万が一に備えて旅館賠償責任保険や食中毒見舞金特約への加入を検討しましょう。
旅館選びでは口コミや公式サイトで衛生管理の状況を確認し、安心して旅行を楽しみましょう。