結論：ハワイツアーのキャンセル料の全体像と最短手順
ハワイツアーのキャンセルを検討している方にとって、キャンセル料がいくらかかるのか、手続きはどうすればいいのかは大きな不安要素です。
結論から言えば、キャンセル料は旅行開始日の何日前にキャンセルするかによって変動します。一般的に、取消料は旅行開始日前日から起算し、40日目～31日目で10％（ピーク時のみ）、30日目～3日目で20％、前々日以降で50％、開始後は100％となります。これに加えて、取消手続料金として個人で1件につき11,000円、変更手続料金は1件につき5,500円が別途かかります。
つまり、キャンセル料（旅行代金の10%〜100%）に加えて、取消手続料（11,000円）が必ず発生する点に注意が必要です。例えば、旅行代金が20万円で30日前にキャンセルした場合、取消料は20万円×20%=4万円、さらに取消手続料11,000円が加わり、合計51,000円の負担になります。
キャンセル手続きの最短手順は以下の3ステップです。
- 予約内容と取消条件を確認：旅行条件書の取消料表、予約番号、出発日、取消期限を確認します。
- キャンセル連絡と手続き：電話またはメールでツアー会社に連絡し、キャンセル手続きを進めます。
- 返金処理の確認と完了：返金額と返金タイミングを確認し、入金を待ちます。
まず最初にやること：確認すべき情報と連絡先
キャンセル手続きを始める前に、以下の情報を手元に準備しましょう。
予約確認書・旅行条件書を確認します。予約時に受け取った確認書やメールに、予約番号、出発日、旅行条件書が記載されています。旅行条件書には取消料表が掲載されているため、自分のキャンセルタイミングでいくらかかるかを事前に把握できます。
キャンセル期限を確認します。取消料は「旅行開始日前日から起算して何日前か」で決まるため、キャンセル連絡が期限に間に合うかを確認しましょう。ギリギリの連絡だと、翌日の料率が適用される可能性があります。
連絡先（電話・メール） を確認します。ツアー会社の連絡先は予約確認書に記載されています。営業時間外の連絡は翌営業日扱いになる場合があるため、できるだけ営業時間内に連絡することが推奨されます。
手続きにかかる時間と返金までの目安
キャンセル手続き自体は、電話連絡で数分〜数十分程度です。オンライン予約の場合、マイページからキャンセル申請できる場合もありますが、ツアー会社によって異なります。
返金までの期間は、決済方法によって変わります。クレジット決済の場合、キャンセル処理後、カード会社の締め日や引き落としタイミングによって返金時期が異なり、数日〜数週間かかる場合があります。銀行振込の場合、ツアー会社からの返金処理後、数営業日で指定口座に振り込まれることが一般的です。
ただし、繁忙期や大型連休前後は処理が遅れることがあるため、余裕を持った連絡が望ましいです。
ハワイツアーの予約やキャンセル条件を事前に確認したい方は、ハワイ旅行・ハワイツアー 【エアトリ】で各ツアーの旅行条件書を確認できます。複数のツアーを比較しながら、キャンセル料の条件も含めて検討できるため、予約前の情報収集に役立ちます。
ステップ別の手順：予約確認からキャンセル完了まで
キャンセル手続きの具体的なステップを順番に解説します。オンライン予約とオフライン予約で手順が異なる場合がありますが、基本的な流れは共通しています。
Step1：予約内容と取消条件の確認
キャンセル前に必ず確認すべき情報を整理します。
まず、旅行条件書の取消料表を確認します。旅行条件書には、旅行開始日前日から起算して何日前にキャンセルすると何%の取消料がかかるかが記載されています。各旅行条件書に記載の取消料・取消期限および返金条項が必要です。この情報をもとに、自分がキャンセルするタイミングでいくらかかるかを計算しましょう。
次に、予約番号、出発日、取消期限を確認します。予約番号はキャンセル手続き時に必要です。出発日から逆算して、今日が「何日前」にあたるかを確認し、取消料の料率を把握します。
最後に、航空券の種類（LCCか否か）を確認します。LCCや格安航空券を利用している場合、通常の取消料とは異なる条件が適用されることがあります。詳しくは後述しますが、LCCは予約確定時点から100%の取消料が発生する場合があるため、注意が必要です。
Step2：キャンセル連絡と手続き
実際の連絡方法と手続きの流れを具体的に説明します。
電話またはメールでの連絡方法は、ツアー会社によって異なります。多くの場合、電話連絡が最も確実です。予約番号、氏名、出発日を伝え、キャンセル希望を申し出ます。電話が混雑している場合や営業時間外の場合は、メールでの連絡も可能ですが、返信までに時間がかかることがあります。
オンライン予約の場合の手続きは、マイページからキャンセル申請ができる場合があります。ただし、オンライン予約の場合、ご契約成立後（クレジット決済/銀行振込後）より取消料が発生します。この点は店舗予約と異なる場合があるため、注意が必要です。
取消手続料金（11,000円）の説明：取消料とは別に、取消手続料金として個人で1件につき11,000円が請求されます。これは、旅行代金に対する取消料（10%〜100%）とは別に発生する費用です。お客様の希望により変更または取消を行う場合は、運送機関、宿泊機関等の定める取消料のほか、変更手続料金、取消手続料金を申し受けます。
Step3：返金処理の確認と完了
返金がどのように行われるかを説明し、確認方法を提示します。
クレジット決済の場合の返金タイミングは、キャンセル処理後、カード会社の締め日や引き落としタイミングによって異なります。既に引き落とし済みの場合は返金処理、未引き落としの場合は請求額の減額処理となります。返金までに1〜2か月かかる場合もあるため、カード会社の利用明細を確認しましょう。
銀行振込の場合の返金タイミングは、ツアー会社からの返金処理後、数営業日で指定口座に振り込まれることが一般的です。振込手数料が差し引かれる場合があるため、返金額が予定より少ない場合は、手数料が原因かどうかを確認しましょう。
返金額の確認方法は、キャンセル手続き完了後、ツアー会社から送られる確認メールや書類に記載されています。旅行代金×取消料率＋取消手続料11,000円を合計した金額が請求され、残りが返金されます。計算が合わない場合は、ツアー会社に問い合わせて確認しましょう。
よくある詰まりポイント：キャンセル時の注意点
キャンセル手続きで陥りがちなトラブルと回避策を提示します。
LCC・格安航空券のキャンセル料が予想外に高額
LCC利用時のキャンセル料の特殊性について警告します。
LCCなど条件次第でキャンセル料が高額になり、予約確定時点から100％発生する場合があります。通常のツアーでは、旅行開始日の40日前や30日前から取消料が発生しますが、LCCを利用したツアーでは、予約確定と同時に100%の取消料が発生する条件になっていることがあります。
さらに、航空会社規定の取消料に加えてエアトリ独自の取消手続料も請求されるため、二重負担となります。例えば、LCC利用のツアー（旅行代金10万円）を予約確定後すぐにキャンセルした場合、航空券の取消料10万円＋取消手続料11,000円＝合計111,000円が請求され、返金がほとんど無い状態になる可能性があります。
このような事態を避けるため、予約前に旅行条件書で航空券の取消条件を必ず確認し、LCCや格安航空券の場合は特に注意を払いましょう。
人数減少による部屋割り変更ができないケース
グループ旅行のキャンセル時の注意点を説明します。
取消料発生時期の人数減少は部屋割り変更不可です。例えば、4人で2部屋（ツイン×2）を予約していたが、1人がキャンセルしたため3人に減った場合、部屋割りを「ツイン×1＋シングル×1」に変更できれば良いのですが、取消料発生時期以降はこの変更ができません。
その結果、同部屋予定者全員が取消料対象になる可能性があります。取消料発生時期の人数減少による部屋割りの変更はできず、同部屋予定者全員が取消料対象となります。つまり、1人がキャンセルしても、その人の部屋に割り当てられていた他の人も取消料を負担することになる場合があります。
事前に確認すべきポイントは、予約時に「部屋割り変更の可否」「人数変更の条件」を旅行条件書で確認しておくことです。グループ旅行の場合は、キャンセルの可能性がある人がいる場合、早めに部屋割りを見直すか、別々に予約するなどの対策を検討しましょう。
オンライン予約は決済後すぐに取消料が発生
オンライン予約特有のキャンセル料発生タイミングを明示します。
オンライン予約の場合、ご契約成立後（クレジット決済/銀行振込後）より取消料が発生します。店舗予約では、申込金を支払った後でも、契約書面の交付前であればキャンセル可能な場合がありますが、オンライン予約では決済完了＝契約成立と見なされるため、決済後すぐに取消料が発生します。
このタイミングの違いは、オンライン予約の利便性と引き換えのリスクと言えます。店舗予約とタイミングが異なる可能性があるため、予約確定前の確認が重要です。
具体的には、予約画面で「予約確定」ボタンを押す前に、旅行条件書を必ず確認し、キャンセル料の発生タイミングを理解した上で決済を進めることが推奨されます。
事前に確認しておきたいこと：期待と現実のギャップ
キャンセル料について期待しがちな誤解を解消します。
期待しがちな点：実際はこうなりがち
よくある誤解を具体例で説明します。
「早めにキャンセルすれば無料」という期待：実際は契約成立後から取消料が発生します。旅行者は旅行開始前に取消料を支払うことなく募集型企画旅行契約を解除できる場合がありますが、通常は申込金が旅行代金又は取消料の一部として取り扱われます。つまり、契約成立後は、たとえ出発まで数か月あっても、キャンセル料が発生する可能性があります。
「取消料10%だけ」という誤解：実際は取消手続料11,000円が別途かかります。取消料・取消期限は各旅行条件書に記載の条項に準じますが、取消手続料は別途請求されるため、「10%だけなら安い」と思っていたら、実際には取消手続料が上乗せされて予想外の金額になることがあります。
「一部キャンセルで調整可能」という期待：実際は部屋割り変更不可です。前述の通り、取消料発生時期以降は部屋割り変更ができないため、一部の人がキャンセルしても、残りの人で部屋を調整することができません。
ケースで変わるポイント：条件次第で結果が異なる
航空券の種類、時期、ツアー会社によって変わる条件を整理します。
LCCか大手航空会社か：LCCは予約確定時点から取消料100%が発生する場合があり、大手航空会社の方が柔軟なキャンセル条件を設定していることが多いです。予約前に航空券の種類を確認しましょう。
ピーク時（年末年始、GW）か閑散期か：ピーク時は取消料が早めに発生する条件が設定されている場合があります。例えば、通常は30日前から20%ですが、ピーク時は40日前から10%が発生するなど、条件が厳しくなることがあります。
ダイナミックパッケージか募集型企画旅行か：ダイナミックパッケージは航空券とホテルを組み合わせた商品で、それぞれの取消条件が適用されるため、募集型企画旅行よりも複雑な取消料体系になることがあります。予約前に旅行条件書で確認しましょう。
向いている人・向いていない人：キャンセル料を抑える戦略
キャンセルリスクを考慮した予約戦略を提示します。
キャンセル保険加入が向いている人は、予定が不確定な人、高額なツアーを予約する人、家族の体調や仕事の都合でキャンセルリスクが高い人です。キャンセル保険に加入しておけば、病気や怪我などの理由でキャンセルした場合、取消料の一部または全額が補償されます。
フレキシブル料金プランが向いている人は、多少の追加料金を払ってでも、キャンセル時の負担を減らしたい人です。一部のツアーでは、通常料金より高いが、キャンセル料が低めに設定されたプランが用意されています。
早期予約が向いている人と向いていない人：早期予約は割引が受けられるメリットがありますが、キャンセルリスクが高い人には向きません。一方、予定が確定している人、早期予約割引を活用したい人には向いています。
直前予約が向いている人は、急に休みが取れた人、予定が直前まで確定しない人です。直前予約であれば、キャンセル料が発生する期間が短くなるため、リスクを抑えられます。ただし、希望のツアーが満席になる可能性があるため、選択肢が限られるデメリットもあります。
まとめ：今日できる最短の一歩
ハワイツアーのキャンセル料は、時期によって10%〜100%に変動し、さらに取消手続料11,000円が別途かかることを理解しておきましょう。
キャンセルリスクを抑えるために、今日できる最短の一歩は以下の3つです。
- 予約前に旅行条件書を必ず確認する：取消料の料率、取消期限、航空券の条件を事前に把握しましょう。
- キャンセル保険の加入を検討する：予定が不確定な人、高額なツアーを予約する人は、キャンセル保険に加入することで安心感が得られます。
- 予約確定前に取消料の料率を確認する：オンライン予約では決済完了＝契約成立のため、予約確定ボタンを押す前に必ず条件を確認しましょう。
ハワイツアーを比較検討し、キャンセル条件も含めて納得のいくプランを選びたい方は、エアトリでハワイ旅行で複数のツアーを一括比較できます。旅行条件書も確認できるため、キャンセル料の条件を事前に把握しながら、自分に合ったプランを見つけられます。
キャンセル料の仕組みを理解し、適切な予約戦略を立てることで、不安を減らしてハワイ旅行を楽しめるようになるでしょう。